FRBの再評価がユーロ/ドルを1.15方向へ押し上げ、成長収束がドル高を支援

ユーロ/ドルは、FRBの再評価と米国とユーロ圏の成長ダイナミクスの変化が同通貨ペアを1.15方向へ押し上げる中、新たな圧力に直面している。

FRBの6月の政策決定は、ドルの見通しを変え得るコミュニケーションイベントとなる。市場は水曜日、FRBが金利を3.50％〜3.75％に据え置くことを完全に織り込んでいるが、真のシグナルは更新されたドット・プロット、インフレ予測、そしてパウエル議長の初めての記者会見からもたらされる。CMEフェドウォッチのデータによると、FF金利先物は現在、2026年12月までに利上げが実施される確率を77％と織り込んでおり、1カ月前の24％から急上昇している。

「FRB期待の再評価がドル高の最大の要因となってきたが、その動きの持続性は、ウォーシュ議長がハト派的なシフトを正当化するかどうかにかかっている」とINGのFXストラテジスト、フランチェスコ・ペソレ氏は述べた。「FRBが緩和バイアスを解除し、中央値のドット・プロットが上方シフトすれば、ドルは上昇を拡大する可能性がある。ウォーシュ議長がより慎重なトーンを示せば、ドルは急落に対して脆弱となる。」

成長収束の論点ももう一つの層を加えている。ユーロ圏の経済指標は安定化の兆しを見せているが、米国経済は主要指標で引き続きアウトパフォームしている。非農業部門雇用者数は過去3カ月間、月平均で約20万人となっている一方、ユーロ圏の製造業PMIはなお縮小圏にある。この乖離はドルを支援し、ユーロ/ドルに重しとなっており、同通貨ペアは水曜日に1.1507で取引され、同セッションで0.5％下落した。

クロスアセットへの波及は既に顕在化している。米ドル指数は0.5％上昇して99.80となり、金は0.7％下落して1オンス＝4,301ドルとなった。ナスダック100は0.3％下落して29,992となり、トレーダーらはFRBがハト派的な据え置きを決定した場合の重要なサポート水準として29,700を注視している。ブレント原油は、米・イラン暫定和平合意の詳細が明らかになり、インフレ見通しへのハト派的な逆風要因が加わったことで、1バレル＝80ドルを下回って推移した。

金利差と今後の方向性

米国とドイツの10年債利回り格差は約180ベーシスポイントに拡大しており、金融政策期待の乖離を反映している。ECBは4月に預金金利を25ベーシスポイント引き下げて2.50％とし、市場はさらなる緩和を織り込んでいる一方、FRBの次の動きは利上げとなる可能性がある。このギャップは直接的にドルを支援し、ユーロ/ドルの上値を抑える。

ABNアムロのアナリストは、米国とユーロ圏の成長収束がユーロ/ドルの方向性を左右する重要な変数だと指摘した。ユーロ圏のデータが米国に対して相対的に改善すれば、同通貨ペアは底値を固める可能性がある。しかし現時点では、モメンタムはドル買いポジションに有利に働いている。FRBが利上げの可能性を示唆する文言を最後に用いたのは2023年後半であり、その後の3カ月間でドル指数は5％上昇した。

次の大きな試練は、東部時間午後2時のFRBの政策決定と、午後2時30分に予定されるウォーシュ議長の記者会見となる。市場は、ハト派的な再評価が正当化されるのか、それともFRBが市場の期待に逆行するのか、あらゆる言葉を精査することになる。ウォーシュ議長が市場の織り込みを正当化すれば、ユーロ/ドルは3月以来初めて1.15を下回る可能性がある。議長が反論すれば、1.1650に向けた自律反発が起こり得る。

本記事は情報提供のみを目的としており、投資助言を構成するものではない。