世界半導体株が急落、下半期入り キオクシア13.5%安

世界の半導体株が数カ月ぶりの大幅安となり、2026年下半期が幕を開ける中、日本のキオクシアは13.5%急落した。

世界の半導体株は2026年下半期入りと同時に広範な売りに直面し、日本のキオクシアが13.5%急落。米雇用統計の発表を控え、投資家が高騰していた半導体銘柄から資金を引き揚げた。

「市場がAIへの熱狂から収益化へと焦点を移す中、株式に虚ろな空洞が生じるリスクは現実のものだ」と、アリアンツのチーフ・エコノミックアドバイザーであるモハメド・エル・エリアン氏は指摘した。アポロ・グローバル・マネジメントのチーフエコノミストは別途、AI投資からのリターンはテクノロジーセクターに限定される可能性が高く、「キャッシュフロー実態の鈍化」を警告した。

売りはアジア、欧州、米国に拡大。日本で最も価値の高い企業であるキオクシアは13.5%下落し、韓国のSKハイニックス——Nasdaqに294億ドルで上場を計画中——も値を下げた。この弱気相場は、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）が過去最高のリターンを記録した上半期の後に発生した。S&P500種株価指数とNasdaq100は、それぞれ2020年以来の四半期パフォーマンスを記録しており、SOX指数はTSMCの3nmおよび5nmノードで製造される高帯域メモリと先端ロジックチップへのAI主導の需要で上昇を牽引していた。

この反落は、半導体株を史上最高値に押し上げたAI主導の上昇の一部を帳消しにする恐れがある。7月2日発表の米雇用統計が弱ければ売りが加速する一方、強い結果が出れば下げ止まる可能性もある。半導体から他セクターへの資金移動は、投資家がAIインフラ支出の持続可能性に疑問を持ち始めていることを示唆している。

半導体株が売り込まれる一方、他のテクノロジー銘柄は底堅さを示した。メタ・プラットフォームズはAIクラウド戦略を背景に急伸し、ダウ工業株30種平均は最高値を更新。ローテーションの選択的な性格が浮き彫りとなった。インドではインフォシスが5%上昇、Nifty IT指数の4日続落に終止符を打ち、投資家は割安感のあるテクノロジーサービス銘柄に価値を求めた。ハードウェア銘柄とソフトウェア銘柄の明暗は、AIインフラの構築企業とAIアプリケーションの受益企業の間で市場が選別を始めたことを反映している。

今回の売りは、異例の上昇局面の後に発生した。先週、マイクロン・テクノロジーはウォール街の利益予想を大幅に上回り、堅調なガイダンスを示したことで、半導体サイクルへの信頼感が一時的に回復したが、その後の幅広い反落につながった。バンク・オブ・アメリカは、最悪のシナリオではS&P500が第3四半期に最大6%下落する可能性があり、テクノロジー株がバリュエーション調整の影響を最も受けやすいと警告していた。半導体セクターの成長懸念に対する高いベータ値は、雇用統計の結果に対する脆弱性を特に高めている。

サプライチェーンへの影響は大きい。TSMCは、先端ノードでNVIDIA、AMD、Apple向けのチップを製造しているが、顧客が短期見通しを下方修正すれば、受注調整に直面する可能性がある。AIチップの受注が鈍化すれば、パッケージングエコシステム全体に波及し、ASEテクノロジーやアムコアなど、AIアクセラレーター向けCoWoS先端パッケージングを手掛ける企業にも影響が及ぶ。ASMLやアプライド・マテリアルズを含む半導体製造装置セクターも、チップメーカーが設備拡大計画を縮小すれば影響を受けるだろう。

投資家にとって、この売りはバリュエーション調整の機会を生み出すが、短期的な変動性は高いままである。来月決算発表を控えるNVIDIAがカギとなる。データセンター収益が予想を上回り続ければ、今回の反落は買い場となる可能性がある。一方、ガイダンスが期待を下回れば、半導体からの資金流出はさらに深刻化するだろう。SOX指数の上半期における歴史的な上昇は、誤差の余地をほとんど残しておらず、AI向け設備投資の鈍化の兆候は、より持続的な調整を引き起こす可能性がある。モルガン・スタンレーは以前、ハイパースケーラーが投資対効果を再評価する中で、AIインフラ支出の「消化期間」リスクを指摘していた。

本記事は情報提供のみを目的としており、投資助言を構成するものではない。