WTI原油急落4%、87.54ドルに イラン核協議の進展で

ホワイトハウスがイランの核兵器取得を阻止する協議の進展を示唆し、制裁緩和と原油輸出増加の観測が高まったことを受け、原油価格は火曜日に急落した。

WTI原油は4％下落し1バレル＝87.54ドル、ブレント原油は3.5％下落し90.86ドルとなった。ホワイトハウス当局者が、イランによる核兵器取得を防ぐための交渉が前向きな結果をもたらしたと述べたことが背景にある。

「中東協議に具体的な進展はないが、投資家は長期的な解決策が達成されるとの見方に概ね楽観的だ」と、Wealth Clubのチーフ投資ストラテジスト、スザンナ・ストリーター氏は述べた。

tradersがイラン産原油の世界市場への復帰の可能性を織り込み始めたことで、日中を通じて下落幅は拡大した。OPEC加盟国であるイランは、制裁が解除されれば日量100万〜150万バレルの供給を追加する能力を持つ。先週まで協議が停滞したことで価格は急騰し、ブレント原油は1バレル＝94ドルを超えて取引されていた。Trade Nationのシニア市場アナリスト、デビッド・モリソン氏によると、火曜日の下落後も両指標は最近のレンジの下限付近にとどまり、数週間前に見られた100ドル台を大きく下回る水準にある。

イラン輸出の再開は、すでに増産されたOPEC+の供給を吸収し、まちまちの需要シグナルに直面している市場にさらなる圧力を加えることになる。ユーロ圏のインフレ率は5月に3.2％に加速し、欧州中央銀行（ECB）の今月の利上げは確実視されている。一方、米国の求人件数は4月に23カ月ぶりの高水準を記録し、労働市場の底堅さを示している。トレーダーは現在、金曜日に発表される米雇用統計に注目しており、連邦準備制度理事会（FRB）が金利を据え置くか、さらに利上げするかの判断材料を探っている。この判断は、ドル建て商品の需要を左右する。

原油の売りはエネルギー株にも波及し、S&P500のエネルギーセクターは2％以上下落、投資家は原油関連銘柄から資金を引き揚げた。一方で、AI関連ハイテク株への楽観論を背景に株式市場は上昇し、S&P500とナスダックは上げ幅を縮小する前に日中最高値を更新した。この二極化は、原油を巡る動向が商品市場にとって重要である一方、今年に入り株式指数を史上最高値に押し上げてきた強力なテクノロジー・テーマと競合していることを浮き彫りにしている。

数カ月にわたり続いてきたイラン核協議は、今週、重要な局面に入った。トランプ政権の当局者は枠組み合意の期限を設定しており、ホワイトハウスが「前向きな結果」と表現したことは、交渉開始以来、ワシントンから発せられた最も楽観的なシグナルとなる。いかなる合意も検証メカニズムと段階的な制裁解除を必要とするため、イラン産原油がすぐに市場に戻る可能性は低い。それでも、期待感だけでも原油先物の大幅な価格修正を引き起こすには十分だった。

石油市場にとっての重要な疑問は、イランからの供給増加分がOPEC+の減産によって相殺されるかどうかだ。サウジアラビアとロシアが主導する同連合は、価格を下支えするために生産抑制を続けてきた。イラン産原油が戻ってくる場合、OPEC+は供給過剰を防ぐために生産割当量を調整する必要があるかもしれない。次回のOPEC+会合は7月初旬に予定されている。

「イランを巡るヘッドラインがハンドルを握るが、株式市場にとってエンジンであり続けるのはAIトレードだ」と、Saxo Marketsのアナリスト、ニール・ウィルソン氏は指摘し、地政学とテクノロジーというテーマが投資家の注目を争っている構図を浮き彫りにした。

本記事は情報提供のみを目的としており、投資助言を構成するものではありません。